今さら 日イのはてな

「ジャカルタ新旧あれこれ」の合間に

カーボン・ニュートラルの量的ウエート考察

f:id:nishimikyohei:20220318112553p:plain



インドネシアにおける韓国の3大プロジェクトで、まずは現代自動車のプロジェクトを再確認して見たが、これらのプロジェクトの題材を通して、今後最大の経済運営のテーマのひとつになろうカーボンニュートラルの面からその動きを肌で感じて行けるように迫って見たい。
現代自のEVの後はLGのEV用バッテリーである。この二つの動きは個別企業の経済活動としては目を引くものではあったが、地球全体で2060年に達成しようとすべきカーボンニュートラルの標的から見ようとすると全く微細なものと知る。バリューダウンするつもりはないがカーボンニュートラルをマイブログで取り上げるとなるとその幅の広さと奥の深さを意識しておかねばならないし、その場合ウエート付け、優先順位を付けて迫っていきたいからである。
それは廃プラゼロ運動の中で、他に大きな問題源があるだろうものを、殊更蓋をするがための如く、レジ袋やストローのみをいやに前面に押し出したようなへまを避けたいがためである。只個人としてはレジ袋有料化の数年も前からマイバッグは使用しており、全てのものは複数回使用する戦前哲学に基づいて生きている。
猶遅まきながらインドネシアの韓国自動は位置に触れると、インドネシア全体の販売台数1.5百万台で日系が9割を占め、その中で現代/起亜グループで5,000台規模である。
カーボンニュートラルは、先ずはゼロとしたい敵はどこにどれだけあるかからはじめる。
端的に脱炭素と言うので炭酸ガス(二酸化炭素)であるが、論理的アプローチは異常気象を引き起こし地球災害を過激化し海上水位上昇や淡水の海水化などの原因となる地球気候変動の地球温暖化は、人間生活による温室効果ガス(GHG)が増えたからであり、人類の産業革命以降地球が温暖化し始め既に1度程高くなっている。このまま行くと2030には2度に達し地球の危機的状況と見られている。その温室効果ガス放出(Greenhouse gas emissions)は二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンなどであるがその本命が二酸化炭素(carbon dioxide)である。人間が発生さすそのガGHGの総量は2018年で地球全体で335億トン(Co2 換算の筈)である。この発生地は以下を頭に入れておかねばならない。
  地球全体      335億トン
  中国    95億       28.4%
  米国     49億    14.7%
  印度     23億        6.9%
  露国     16億        4.7%
  日本     11億        3.2%
  独逸         7億        2.1%
  韓国         6億        1.8%
  カナダ       6億        1.7%
  インドネシア     5億        1.6%
中国が全体の1/3も締め且つ2060年が最終年でインド、インドネシアも同じ2060年であるがその他先進国は2050年が最終年度としている。この順序の通り韓国は堂々7位、インドネシアは9位と願望通り、上位に食い込んでいる。英仏伊は1%未満で韓国の半分である。よその国の対策には口挟むことは不要であるのでそれぞれの国ごとの各論となるが、この発生炭酸ガスの発生源を見て見る。国により若干の違いはあろうが、ここは日本のものを準ずるものとして使用できようか
  全体  12.4億トン(2018)   11.9屋トン(2017)
  発電  4.5億            発電 41%
  産業  3.0          産業 25%
  運輸  2.0          運輸 17%
  民生  1.1          家庭 5%、業務 5%
  その他GHG 1.8        製品 4%、ゴミ 3%
上記10,8億との差はその他ゴミの扱いのようだ。
41%を占める発電部門は化石燃料使用の発電によるもので、太陽光発電などの再生エネルギーなどに振り替え出来ればゼロとなりうる。
他の部門は化石燃料を使用している部分を炭酸ガスを発生させないエネルギーに変える、例えば化石エネルギー(重油、灯油、或いは石炭、木炭)を水素エネルギー等カーボンゼロのエネルギーに変えることである。厳密にいえばカーボンゼロとなった電力を使用することは、民生部門には許されても産業・運輸部門で発生させてきたGHGのゼロ化を電化に切り替えるだけではゼロへの努力を発電部門に依存していることになる。
敷衍すると運輸部門にはエネルギー盲爆使用の海運や航空のサブ部門含んでいるので、陸運サブ部門も、2億トンを3サブ部門で分けた比率の言わば小さなウエートになって来る。と思ったが、データを当たると逆に2億トンの9割が自動車で残りを海と空で分けるだけだった。それでも海運や空輸のエネルギーは既に水素エネルギーを使用する方向で進んでいるようが、陸運はどうかということである。
今、陸運の、発電部門が達成するカーボンゼロの電力を使用するEV化は、自ら単独でゼロ化を達成したことになるのであろうか。一般に電動車という言葉が使用されているこの範疇には理屈的にいずれ無くなるべきハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)があり、またステーション・家庭で充電するバッテリー電気自動車(BEV)も 発電部門に依存しているといえる。ひょっとすると燃料電池車(FCV)だけが自ら達成するカーボンゼロ化である。   ここまで考えてきたが、自動車メーカーの立場に立つと、彼らは自動車を製造する産業部門であり、カーボンを発生させるのは使用・消費の民生なのである。この辺りは未だスタディが完了してないが、文化系の人間も産業の発展について行かねばならない使命感からの入口である。本題はこのバッテリーや燃料電池が次に論述を待つLGプロジェクトのバッテリーとどうかかわるかに迫る事になるが世界全体のカーボンゼロからはミクロの話となるがそれだけ幅があるためである。あらゆるカテゴリーで或いはあらゆる生活の面でCO2の排出量を削減していかねばならないので思考は行きつ戻りつする。石炭国インドネシアは石炭火力廃止の中のゼロ化、産油国サウジも果敢な再生エネシフトの道を踏んでいくが、当面にしろロシアの天然ガスは甘い汁を吸う事になるのだろうかが今最大の気になる処だ。
日経新聞を読まなくなって25年の私には何もかも新語である。ゼロからのアプローチにおつきあいください。

f:id:nishimikyohei:20220318112636j:plain

semanggi 2011