インドネシアの経済ニュースの中で、電気自動車や地球温暖化のニュースを読んでると、刻々と進む中で多くが参入してくる図を見て取れ、世界の縮図を見る様だ。
ＣＯＰ21の前後、カーボン・ニュートラルの日本産業界の実現可能性を学習し、理論的には安心したが、現実には遅々として進まぬ電気自動車に警鐘を鳴らしたのが、インドネシア投資環境ニュースの2022年12ケ月中、8ケ月であった。
その間、カーボンニュートラル或いは再生エネルギープロジェクトについてマイブログにしたのは15件に上る。
ここに来て、日本政府も電気自動車の補助金の国家予算を前年の2倍の375億円を用意したし幅広くＧＸ経済移行のための予算5,061億を講じた。又広島G7サミットでは、クリーン・エネルギー経済行動計画を発表し、特定のエネルギーに依存せず強靭・廉価・持続可能性を重視すると明らかにした。
トヨタは社長退任に際し、2030年のEVの世界販売台数の目標を350万台とし、バッテリーを含めたEVへの4兆円規模の投資を宣言した。新体制になって3年後までに新型BEVを10モデル投入し150万台/年体制にすることを継承と進化として発表した。「電動化」、「知能化」、「多様化」と３つの柱を立ててゆくとのことである。
どうもＧ7宣言はこれが下敷きになっているように見える。
どんな言葉を使かおうと、パリ宣言は守るはずだ。
G7には間に会わなかったようだが、「水素で世界を動かせ」と、トヨタの液体水素カローラが富士24時間レースを完走 で世界初の挑戦は成功したと言う。これも選択肢のひとつである。
米国ではトヨタも本田、日産など各社とも、補助金の資格を取る為に自動車工場の改修とバッテリーの生産工場の建設に急ピッチである。
この原稿を書くのに、過去一度レビュウしたことを忘却し再度やったり、一度原稿紛失したりしたため５～６日を要した。このパソコンも10年、ともに老いるに任せている。
